「ズバリ！今年のトレンドはテレワークと健康経営」というコラムで、健康経営について書きました。
で、今回、その健康経営を推し進めるのには、何が必要か？という話。
◆健康経営に必要なもの
社員の健康管理を経営的視点で考えるのが健康経営です。健康経営に必要なものは
１．経営者の柔軟性
２．人材定着
３．やりがい
４．よい人間関係
５．ワーク・ライフ・バランスの尊重
等が考えられます。
コロナ禍でテレワークが推奨されている昨今、経営者の柔軟性一つで社員の感染リスクが軽減されるのは間違いありません。これがあって初めて、残る2から5も実行に移すことができます。
◆離職を食い止めることが大切
公益法人に勤務していた頃ですが、同僚が結婚した後も旧姓使用したいと申し出て、専務理事から了解を得ていました。
それなのに、総務部長と経理部長が「苗字を変更しないのはおかしい」と専務理事に談判、同僚は直属の部長から説得されて、年度途中での新姓変更を余儀なくされました。
こんな職場ですから、育休・産休の取得実績は当然、ゼロですし、セクハラやパワハラで退職した人はたくさんいました。1年に10人の退職者、うち同じ部署からの同時退職が2回発生したことがありました。みなさん、自己都合退職で泣き寝入り。
普通の職場なら人事が出てきて大騒動になるはずですが、公益法人特有の「体質」で、これが許されてしまう。
公益法人にも労働基準法、労働安全衛生法、労働契約法等の法律は民間企業と同様に適用されます。例外ということはあり得ません。中小企業でも法律の適用は同じです。
「根性がないから離職するのだ」ではなく、「離職者が増えてしまうのは職場体質に問題があるから」ということに気がつき、人材を定着させる意識を持ってほしいものです。
◆マグネットスペースを作る
社員がコミュニケーションを取れる場所、自然に吸い寄せられる場所を、「マグネットスペース」と呼ぶそうです。給湯室、社食、喫煙室、ロッカー等がぱっと浮かびます。ただし、誰にとっても居心地のよい場所であることが大切です。
現在、リモートワークが増えているので、経費削減のためにオフィスそのものを縮小化する企業も増えていると聞きます。子育てや介護をしながら勤務する社員にとっては、働き方に柔軟性がでてくる、若手社員は地方移住のワーケーションが進む等の利点が考えられますが、その一方で、直接会って話す、側で確認するということが少なくなるので、孤独感からくるメンタルヘルス不調のリスクもあります。
そこで、リモートでもマグネットスペースを作ることが大切になります。1日の最後の15分に終礼ミーティングを行う、リモートによる会社行事（落語会でも音楽会でも何でも可）に社員が参加するなどが有効です。
「オンラインでやることに意味があるのか」という人もいますが、逆に「やらずに済ますことに意味があるのか」「全否定して何が生まれるのか」と言われたら、返す言葉はあるのでしょうか。
とりあえずやってみて微調整。健康経営はチャレンジあるのみです。
